インバウンド・インバウンドビジネスをリードするインバウンド検定・実務主任者試験では、インバウンドに関する様々な知識を持ち、インバウンドビジネスを展開する力を認定します。

第8回 インバウンド実務主任者認定試験 2019年5月12日(日)開催

インバウンドビジネスを有利に展開するインバウンド ディレクターに必須の資格

第8回

インバウンド実務主任者認定試験

本試験を通してインバウンドの現状と動向、インバウンドビジネスの実際と対策、インバウンドの集客、訪日外国人の理解と対応、ニューツーリズムや観光街づくりについての知識を学びます。インバウンドビジネスに携わっている方は本試験を通して必須の知識を身に付けましょう。

2019年5月12日(日)開催
申込期間 2019年4月11日迄
実施会場 札幌 仙台 東京 横浜 埼玉 千葉 名古屋 津 大阪 京都 岡山 福岡 沖縄
全13会場

【重要なお知らせ】



2月17日開催試験 受験者の皆様へ


この度は、2月17日開催の当協会主催の各種試験にお申込みをいただきましてありがとうございます。


 受験者の皆様へ受験にあたりご注意いただきたい点がございますので、以下をお読みいただきますようお願い致します。


 午前の試験は10:00、午後の試験は14:00にて入室禁止となりますので、遅刻をなさらないよう、当日は時間に余裕を持って会場へお越しください。



1.協会へのお問い合わせ、協会の対応など

(1)協会事務局は2月16日(前日)の営業をしておりません。

(2)圧着ハガキ形式の受験票を1月31日(木)から2月1日(金)にかけて郵送致しました。
受験票に関するお問い合わせは、2月13日(水)の協会営業終了時間迄とします。
万一、お手元に届かない場合は、必ず2月13日迄に協会へお問い合わせください。
2月14日以降に、受験票に関するお問い合わせをいただきましても、対応ができませんのでご了承ください。

(3)受験票に記載の生年月日や氏名などに訂正の必要がある場合は、受験票の協会提出用を赤ペンで修正しておいてください。試験中に協会提出用を回収します。

(4)試験当日の会場への道案内については、協会では行いませんので、予めご自身で受験票の地図、その他の地図等でご確認ください。

2.当日、次の場合には受験を認めません。

(1)受験票を忘れますと受験できません。身分証明書や受験料振込票をお持ちの場合でも一切認めません。

(2)受験票に本人の写真を貼っていないと受験できません。写真は縦4cm×横3cmのもの1枚を受験票の協会提出用に貼ってください。写真付受験票は協会で保管致します。

(3)受験票に記載の「試験開始」時間に遅刻した場合は受験できません。
公共交通機関の遅延証明が確認できる場合や、天候などの理由で協会が認めた場合を除き、遅刻は認めません。公共交通機関が遅延しても、遅延証明書がない場合の遅刻は一切認めません。

全てを確認する

外国語必須を改め、外国語検定取得者加点制度を創設

>>> 詳細はこちら


平成30年度試験要項の一部変更および試験日程についてお知らせ

平成30年度より外国語は必須では無く、選択問題となります。

平成30年度より英語・中国語・韓国語・ドイツ語・フランス語・スペイン語など10言語の検定試験で、所定の級または得点を習得されている方には、総合点に6点を加点する「外国語検定取得者加点制度」を創設しました。


試験問題には、ルビ(ふりがな)がふってありますので、漢字が苦手な方もふるってご受験ください。

史上最高 前年比19.3%増
2017年は訪日外国人が過去最高の2,869万1千人となった

(2017年1月~12月)

2017年の訪日外客数は前年比19.3%増の2,869万1千人で、JNTOが統計を取り始めた1964年以降、最多となりました。

これは航空路線の拡充やクルーズ船寄港数の増加、査証要件の緩和に加え、これまでの継続的な訪日旅行プロモーションなど、様々な要因が訪日外客数の増加を後押ししたと考えられます。


訪日外国人旅行者の推移

国別では、主要20市場全てで過去最高を記録。中でも、韓国(714万人)と中国(735万6千人)は全市場で初めて700万人台に達したほか、これに台湾と香港を加えた東アジア4市場は、前年比21.9%増の2,129万2千人となり、訪日外客数全体の70%以上を占めました。また、ロシアでは年初の査証要件緩和の効果が大きく、前年比40.8%増と高い伸びを示しました。


新たなビジネスを生み出すチャンス、地方を創生するチャンス

このチャンスを見逃すわけにはいかない

◇外国語検定取得者加点制度


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申請書(個人用)

インバウンド実務主任者認定試験の受験料の受験料を会社の経費でご負担頂けるケースも多くあるようです。申請用紙のサンプルがダウンロードできますのでご利用下さい。

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主催 : 一般財団法人全日本情報学習振興協会
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